メーカーが成功させた5つのD2Cブランドを紹介!こぞって取り組む理由も解説

「D2Cで実績を出しているメーカーが知りたい」
「メーカーがD2Cに取り組むのはどうして?」

このように考えてはいませんか。D2Cは顧客と直接的なつながりを持つ販売戦略で、日本でも実績をあげているメーカーはあります。

本記事では、主に下記についてまとめました。

本記事でわかること
  • D2Cブランドを立ち上げたメーカー5選
  • メーカーがD2C事業に取り組む5つの理由

D2Cビジネスに取り組むのであれば、すでに成功している企業の事例は参考になると思います。ぜひ最後まで読んでみてください。

\ブランド戦略をまるっとおまかせのD2Cサービス/

AIが報告するクラウド型リサーチサービス AIGENIC(アイジェニック)

メーカーの新たな販売戦略としてD2Cが注目されている

メーカーの新たな販売戦略として、D2Cが注目されています。モノがあふれている現代では、商品を販売する環境や消費者の意識が変化しているからです。

商品の販売環境や消費者の意識変化として、下記のような例が挙げられます。

  • インターネットが普及したことで、従来のマス広告からデジタル広告へとアプローチの方法が変わった。
  • 商品を購入して「所有する」スタイルから、定額で商品を「利用する」スタイルへと変わった(サブスクリプション)。

メーカーと言えば、

  • 小売店に商品を置いて販売
  • 通販サイトをつくって販売

という手法で商品を販売している企業が主流でした。しかし、これからの時代は商品を売るため、「顧客に選ばれる」必要があると考えられます。

そこで、自社製品・サービスの魅力を伝えてファンをつくる、D2C事業が注目されているのです。また、D2Cのメリットとデメリットを簡単に紹介します。

メリットデメリット
・顧客と直接やりとりするから、ダイレクトに反応がわかる
・顧客とのつながりを強化できるから、顧客生涯価値(LTV)を高めやすい
・ルールや規則がないから、ブランドの魅力を自由に伝えられる
・仲介業者を介さないから、販売価格を抑えやすい
・顧客データを入手できるから、データを基に販売戦略を立てられる
・自社でブランド認知や集客をしなければならない
・初期コストが膨らみやすい
・デジタル人材の確保が必要

D2Cについての詳細は下記の記事にまとめました。D2C事業で実績を残したいのであれば、D2Cについて理解を深めるためにも、ぜひご覧ください。

D2Cの意味とは?メリット・デメリットから5つの成功のコツまで完全ガイド

D2Cブランドを立ち上げたメーカー5選

D2Cブランドとして実績をあげているメーカーを5つ紹介します。

  1. ZENB(株式会社 ZENB JAPAN)
  2. BASE FOOD(ベースフード株式会社)
  3. ALL YOURS(株式会社オールユアーズ)
  4. objcts.io(株式会社Zokei)
  5. Minimal -Bean to Bar Chocolate-(株式会社βace)

それぞれの特徴を紹介します。

1. ZENB(株式会社 ZENB JAPAN)

画像出典:株式会社 ZENB JAPAN
特徴
  • ミツカングループのD2Cブランド
  • 豆や野菜をまるごと使った食品を販売
  • 「2020年度グッドデザイン賞」を受賞

ZENBの食品は「豆や野菜をまるごと使っている」点が特徴的です。ミツカンといえば「お酢」のイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。

ZENBは「今までにないことをやりたい」という思いで、D2Cとして立ち上げられました。ECサイトをメインに運営され、

  • ヌードル
  • ペースト
  • スティック
  • バイツ

などのメニューが販売されています。

2. BASE FOOD(ベースフード株式会社)

画像出典:ベースフード株式会社
特徴
  • 完全栄養食を「主食」で実現
  • メニューは3つ
  • 累計販売食数1,000万食突破(2021年9月現在)

BASE FOODは完全栄養食として、バランスのいい食品を「主食」で実現しました。日々の生活が忙しくて、偏った食事が続いた経験から着想を得たようです。

ECサイトで、

  • パン
  • パスタ
  • クッキー

を販売。

さまざまなおかずに合うとして話題になり、InstagramなどのSNSではユーザーによる多数のアレンジ料理が公開されています。

3. ALL YOURS(株式会社オールユアーズ)

画像出典:株式会社オールユアーズ
特徴
  • ファッションとしての服ではなく、必需品としての服を販売するアパレルブランド
  • 衣服の循環がコンセプトで、環境に配慮
  • 「CAMPFIRE AWARD 2017 ファッション部門賞」を受賞

ALL YOURSは、着なくなった衣服を「環す(まわす)」という概念を持つアパレルブランドです。

今まで個人でリペアして着る人はいましたが、「環す」は複数の使用者で利用できるように考え方を拡張した形です。

着なくなった服を返却すると次回から使えるクーポンが発行されるので、継続的に購入しやすいと言えます。

4. objcts.io(株式会社Zokei)

画像出典:株式会社Zokei
特徴
  • 機能とデザインを両立したレザー製品販売ブランド
  • 「好きなデバイスを美しく持つ」をテーマに、さまざまなレザー製品を展開
  • 東京都港区にポップアップストアもオープンしている

objcts.ioは、「自分たちの持っているデバイスに合う製品がほしい」という思いからスタートしたD2Cブランドです。

バッグやスマホケースなどのレザー製品を販売しており、人気が出ています。

また、ECサイトだけではなく、短期間のみ出店するポップアップストアもオープンされることが特徴的です。

5. Minimal -Bean to Bar Chocolate-(株式会社βace)

画像出典:株式会社βace
特徴
  • ECサイトではチョコが毎月届くサブスクリプション「カカオツアー」を楽しめる(※状況によって申し込み停止する可能性あり)
  • 直営店舗ではチョコの販売だけではなく、併設されたカフェが楽しめる
  • 国際品評会で6年連続・合計65賞を受賞中

MinimalはECサイトと直営店を経営するD2Cブランドです。ECサイトでは、板チョコだけではなくアイスクリームなども販売しています。

また直営店を2店舗経営しており、併設されたカフェで食事も楽しめます。

実際に店舗取材した様子を下記にまとめていますので、店内の雰囲気が気になる場合は下記の記事をご覧ください。

【プロモーション会社の2.5次元広報レポート】#21 Bean to BarにD2Cまで!時代を先駆けるミニマルチョコレート(Minimal -Bean to Bar Chocolate-)に行ってきたお話

メーカーがD2C事業に取り組む5つの理由

D2C事業に取り組むメーカーを紹介してきましたが、注目される理由は主に5つあります。

  1. 新規参入のハードルが低い
  2. 値下げをメインとした店舗の棚取り競争を避けられる
  3. 営業や広告などにかかるコストを抑え、販売価格を下げられる
  4. 顧客体験(CX)を向上しやすい
  5. 顧客生涯価値(LTV)をアップしやすい

順番に紹介します。

1. 新規参入のハードルが低い

D2C事業はブランドの世界観をアピールする手法なので、新規参入のハードルを下げやすくなります。理由には、下記の例があります。

  1. ブランドの価値を高めてファンをつくるから
  2. セールスプロモーションの戦略を自社で立てられるから
  3. 広告代理店などを利用しないので、費用が抑えられるから

極端な話、同じクオリティの商品でも戦略次第で売上を大きく伸ばせる可能性があるため、やりがいのある販売手法と言えます。

2. 値下げをメインとした店舗の棚取り競争を避けられる

D2C事業では、値下げによる店舗の棚取り競争を避けられる期待ができます。D2Cで顧客と接点を持つ場所は、主にブランド専用サイトや直営店です。

そのため、顧客を惹きつける商品の世界観や価値の共有が重要となります。

従来の小売店では、同種の商品が同じコーナーに陳列され、ほかのメーカーと価格を比較されやすい一面がありました。

しかし、D2C事業では、

  • 直営店の場合はその企業の商品しかないので、値下げではなく価値を全面に押し出してアピールできる
  • 自社ECサイトでも同様に他社との価格競争は起きづらい。ただし、大手通販サイトに出品する場合はその限りではない

という特徴があります。

したがって、終わりの見えづらい値下げ合戦を避けて、商品が持つ独自の価値・世界観で勝負できるのがポイントです。

3. 営業や広告などにかかるコストを抑え、販売価格を下げられる

D2Cでは従来の事業と比較して、販売価格を下げられる点がメーカーにとって大きな利点です。

販売価格が上がってしまう理由のひとつは、メーカーから消費者の手に渡るまで、いくつもの仲介業者を経由するからです。

メーカーから消費者の手に直接渡れば、余計な費用はかかりません。たとえば、

  • 小売店で販売してもらうための営業費
  • 顧客に認知してもらうための広告費

などを自社で完結できるため、大きくコストカットできます。結果として消費者に低価格で提供でき、満足感アップを期待できます。

4. 顧客体験(CX)を向上しやすい

顧客体験(CX)を向上しやすい点も、忘れてはいけません。D2Cは企画から配達まで自社で一貫して行います。

つまり、顧客が商品を認知するところから、購入し配達された商品を確認するまで自社で行えるということです。

シーンごとにブランドならではの顧客体験を提供できれば、

  • どのタイミングでどんな体験を提供できるか
  • 提供した体験に対してどんな反応があったか

などのデータを収集可能です。また、データを基によりよい顧客体験を追求していけます。

5. 顧客生涯価値(LTV)をアップしやすい

従来の事業と異なり、顧客生涯価値(LTV)をアップしやすくなります。

商品やサービスを購入してもらえたという事実は、メーカーの世界観や価値に共感してもらえたということです。

ただ「安いから買った」というより「商品やメーカーが気に入ったから買った」のであれば、今後も注目してもらえるかもしれません。

1回の購入で関係性が途切れるのではなく長期的に深めていけるので、顧客生涯価値は上がりやすい傾向にあります。

メーカーならではのD2C事業を開始して業績アップを目指そう

本記事のまとめ
  • 生活環境や消費者の意識の変化からD2C事業が注目を浴びている
  • D2C事業は新規参入のハードルが低い
  • 店舗にて値下げによる価格競争を避けられる
  • 仲介業者を介さないため、販売価格を抑えやすい
  • 顧客体験(CX)を向上しやすい
  • 顧客生涯価値(LTV)をアップしやすい

D2Cは、メーカーから直接顧客へ商品を販売する販売戦略です。顧客と継続的につながりやすい手法として、あらゆるメーカーに注目されています。

D2Cブランドとして販売戦略を立てたいのであれば、すでに実績を出しているメーカーを参考にしてみてください。

メーカーならではの販売戦略を開始して、D2C事業から業績アップを目指しましょう。

\ブランド戦略をまるっとおまかせのD2Cサービス/

AIが報告するクラウド型リサーチサービス AIGENIC(アイジェニック)